『若者のトレンド意識に関する調査』ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ」と共同調査／トレンド誕生から衰退までの期間は、「3カ月以内」が56.7％と過半数を占める。およそ半数がトレンドに遅れを感じた経験あり

　共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：長谷川 剛、以下「LM」）は、15～29歳の方を対象に調査した「若者のトレンド意識に関する調査」（実施期間：2024年11月1日～11月6日）の結果をご報告いたします。本調査は、TOKYO FM「馬渕・渡辺の#ビジトピ」（毎週日曜6:00～6:30放送）との共同調査「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」として実施しました。

馬渕 磨理子 コメント
新しいトレンドを「ソーシャルメディア」で知る割合が64.2％でトップ。世論形成においてもソーシャルメディアの存在感が増してきています。利用される主なソーシャルメディアはInstagram、X、YouTube、TikTok、Facebook、どれも海外の企業による運営です。日本企業のソーシャルメディアは過去も存在しましたが定着していません。経済安全保障の観点に鑑みると、危機的状況ではないでしょうか。トレンドは国民の行動変容を生み出します。地政学リスクに危機感を持つ国々はメディアを通じた「認知戦」を駆使しています。「日本企業発のソーシャルメディア定着」について、国の政策として考えるべき時期ではないでしょうか。

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https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000766.000004376.html